２００９年３月１５日付の日本経済新聞「自動車３社、米で在庫調整進む」によれば、トヨタ、ホンダ、日産など大手自動車の日本メーカーがアメリカ市場で抱える在庫調整が進み、在庫が順調に減り始めたようですね。




　日本経済新聞によれば、日米の自動車大手メーカーのアメリカ市場における在庫日数は、トヨタが１２月：８４日分→１月：９６日分→２月：８７日分となり、１月から２月にかけては在庫日数が増加したものの２月から３月にかけては生産調整の成果が出たのか、減少に向かっているようです。ホンダは１２月：１００日分→１月：１２５日分→２月：１１３日分とこちらも減っています。日米６社とも在庫日数は減少しているようですが、ＧＭについては２月：１４７日分と１月の１６１日分よりは減少したものの依然として高水準である点がちょっと気にかかります。




　ところで、上記の在庫日数とは、米国の民間調査会社オートデータ社がアメリカ新車販売台数統計に基づき算出するもので


　月末の在庫台数　÷　一日当り販売台数


　という数式により算出します。その意味するところは在庫日数とは、販売用自動車が販売店に入庫してから出庫するまでの期間を表し、在庫日数が長すぎると手元キャッシュの流動性の悪化を招くために好ましくないと言われています。



　キャッシュフロー分析においては、キャッシュさえ手元にあれば、とりあえず黒字倒産といった事態は防ぐことができます。このキャッシュフローを好転させる方法として在庫日数に着目し、これを適正水準にするという方法があります。



　２００９年６月頃には在庫水準は適正値にもどるとの見方も出る一方で、今の在庫水準は１年前と比較した場合は依然３割以上高く、まだまだ予断を許さないようです。



　自動車は日米ともに基幹産業であり、為替の行方を占う上においてもその動向からは目が離せませんね。



→ＦＸ（外国為替証拠金取引）館ブログトップにもどる。（クリックすると目次ページで戻ります）