ＣＤＯとは、「Collateralized Debt Obligation」を略記した用語で、日本語に訳すとすると「債務担保証券」となります。


　そもそもＣＤＯには「債券のみを担保にするＣＢＯ(Collateralized Bond Obligation)」と「貸付債権のみを担保にするＣＬＯ(Collateralized Loan Obligation)」の２種類がありますが、それらを包括すると「ＡＢＳ（＝金銭債権で構成される資産を担保として発行される資産担保証券）」となります。


　１９８０年代、アメリカ金融市場において最初のＣＤＯが発行されましたが、その後、日本においても都市銀行がCDOの発行を開始するなど、世界的にＣＤＯの発行残高は増加傾向にあるようです。


　ＣＤＯの最大の特徴と言えば何と言っても、その「優先劣後の構造」にあります。その構造自体が複雑であり、「ＣＤＯ」と一口に言っても、元本確保の順位付により、シニア債(受益権)、メザニン債(受益権)、劣後債(受益権)と分類されたりします。


　当然、通常で言えば、「シニア債(受益権)はローリスク、劣後債(受益権)はハイリスク」となる筈ですが、ＣＤＯの問題は、優先劣後に該当する構造的な問題があったとしても、担保自体が「債券」や「貸付」といった「債券の集合体」であるため、例え高格付のシニア債(受益権)でも必ずデフォルトを起こす部分が含まれており、なおかつデフォルトがどの位の損害額になるかについて正確に見積もれないという点です。


　さらに言えば、「ＣＤＯは、高格付のシニア債(受益権)であってもローリスクではない恐れ」があるのです。


　例えば、ステーキとハンバーグの違いのようなもので、ステーキの場合は、トレーシングさえできていれば狂牛病の牛のものだけを取り除くことができますが、ハンバーグの場合はひき肉の時点で既に細かく混じっている為、どんな手段を講じても、健全な牛の肉と狂牛病の牛の肉が区別できない状況と似ています。


　上記のケースで、信用を重んじるレストランであれば、そのようなハンバーグはすべて捨ててしまうしかないでしょう。


　そこでの問題点は「廃棄すべきＣＤＯの発行残高」なのですが、一説によると２００４年から２００６年の３年間だけで、ＣＤＯの発行残高は約1兆ドルに達しているとも言われています。


　もちろんハンバーグのように、ＣＤＯ発行残高のすべてが駄目になる訳ではないにせよ、そのあまりの金額には目を覆いたくなるというのが本音のところではないでしょうか？




→ＦＸ（外国為替証拠金取引）館ブログトップへ戻る